胎児の異常検査容易に　新型出生前診断が一般診療へ[2018/03/04 19:17]

　妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる「新型出生前診断」について、日本産科婦人科学会は3日、基準の厳しい「臨床研究」から一般診療での実施に変更することを決めました。

　妊婦の採血だけで手軽に検査できる新型出生前診断は、人工中絶につながりやすいことなどから、日本産科婦人科学会が診断を受けられる条件を35歳以上としたり、カウンセリングを義務付けるなどして認定された全国の約90の医療機関で行われています。一方、学会によりますと、診断を希望する妊婦は増えていて、認定されていない施設が十分なカウンセリングなどを行わないまま、新型出生前診断を行っている例があるということです。この状況を受けて学会は、病院にとって煩雑な手続きが必要となる臨床研究を終了して、一般的な診療とすることを決めました。学会は、認定要件は変わらないため診断を行う病院が「急激に増えることはない」としていますが、「慎重に供給体制を増やしていく」としています。