国分太一氏の代理人が会見「国分氏は謝罪をしたいという思いが強い」自ら会見の意向も示す

解散したグループ「TOKIO」に所属していたタレントの国分太一氏が、番組降板を巡る日本テレビの対応について、日弁連に人権救済を申し立て、23日に都内で、代理人弁護士が会見を行った。

　代理人弁護士は、国分氏が日弁連に人権救済の申し立てを行った経緯と、国分氏の近況について明かした。

代理人を務める菰田優弁護士によると、今回の申し立ては国分氏個人によるもので、STARTO社は関与していないという。

菰田弁護士が国分氏と初めて会ったのは今年7月で、「憔悴（しょうすい）していて、精神的に傷んでいる」という印象を受けたという。

菰田弁護士は当時を振り返り「その頃は風評被害もいっぱいありましたし、家族のことも言われたり書かれたりしていたので、可哀そうだなと感じた」と話した。

国分氏は現在、「二度と同じ過ちは繰り返さないという決意は、より強くなっている」といい、活動休止後に自発的に外部専門家によるコンプライアンス研修を受講したことなどを明かした。

今後の芸能活動再開については白紙だとして、「まずは当事者、日本テレビ、スポンサー各社などに謝罪をしたいという思いを強く持っている」と国分氏の希望を説明。その上で、最終的には国分氏本人の口から説明をしたいと考えていると話した。

　国分氏が人権救済を申し立てたことに、元TOKIO の3人が所属しているSTARTO ENTERTAINMENTは「こちらとしては、この件に関わっていないので何も申し上げられません。国分が代理人と行っているという事は聞いておりますが、そちらに聞いていただければ」としている。また、元メンバーの城島茂と松岡昌宏が、対応及びコメントを出す予定はないという。