ホルムズ海峡が事実上封鎖されたことで、日本にも今後影響が出る可能性があります。
中東各国が空域を閉鎖
こう投稿したのは、ミラノ・コルティナオリンピックのスキージャンプ男子ラージヒルの個人で銀メダルを獲得した二階堂蓮選手です。
オーストリアで開催されるワールドカップに向かう途中、経由地のドバイで足止めを食らいました。
世界有数の利用客数を誇るドバイの国際空港。イランによる攻撃が伝えられる中、煙が充満して人々が逃げ出す様子が映っています。
AP通信は、中東各国が空域を閉鎖し、主要な航空会社だけで1800便以上が欠航したと伝えています。
日本航空も、羽田とカタールのドーハを往復する便を欠航。ヨーロッパから日本に向かう便では、これまでのロシアの南側を通るルートから、一時的に北極側を遠回りするルートに変更しました。
高市早苗総理大臣は次のように述べました。
関係者によると、イスラエルにある日本大使館は、希望する人の退避を検討しているということです。
早ければ2日の朝にも、大使館が用意した専用バスで隣国ヨルダンの首都アンマンに陸路で移動させます。イランでも退避に向けた準備が進められています。
日本経済への影響は
今後の影響が心配されるのが、ホルムズ海峡です。
モクモクと黒い煙を上げるタンカー。イランのミサイル攻撃を受けたとみられています。
ホルムズ海峡は、エネルギー輸送の要衝で、世界で消費される石油の20％が通ると言われています。
日本は、輸入する原油の9割以上を中東に依存しています。日本郵船や商船三井によると、イラン海軍が「いかなる船舶の渡航も禁止する」と無線でアナウンスしていることを確認。船を安全な海域に退避させたということです。
1日、都内のガソリンスタンドには、イラン情勢を気にして給油に来ている人の姿もありました。
「あまり高くなったら、運転する距離を控えないといけない」
ただ、日本は国と民間で石油の備蓄を行っていて、昨年末の時点で国内消費量の254日分に相当する量があります。
今後、日本経済にどんな影響が考えられるのでしょうか。イラン情勢に詳しい慶応義塾大学大学院の田中浩一郎教授に聞きました。
（2026年3月2日放送分より）