スポーツ庁、バドミントン協会への強化費配分を保留[2016/04/15 23:54]

 男子バドミントン選手の賭博問題で、スポーツ庁の鈴木長官は、日本バドミントン協会への選手強化費の配分を保留し、協会の調査結果をみてから判断する方針を示しました。

 男子バドミントンの選手2人が違法カジノ店で賭博をした問題を受けて、国内の90余りの競技団体の幹部が集まる会議が行われました。この中で鈴木長官は各競技団体に対して、強化指定選手に同じような問題がないか調査するよう求め、バドミントン協会には今年度の選手強化費の配分を保留し、協会の調査結果をみてから配分する額を決める方針を示しました。また、JSC(日本スポーツ振興センター)の大東理事長は、賭博が発覚した男子バドミントンの選手2人にすでに配分した助成の一部について「返還を含めた厳格な対応をせざるを得ない」と述べました。