「更年期障害」40〜50代の男女　8、9割が自覚しても受診せず

　更年期障害について厚生労働省が初めて調査を行い、40代から50代の男女の8割から9割が症状を自覚しても医療機関を受診していないことが分かりました。

　厚労省によりますと、更年期障害とは女性では45歳から55歳ごろに、男性ではおおむね40歳以降に頭痛や動悸（どうき）などの症状で日常生活に支障をきたす状態を指します。

　今回の調査は、20歳から64歳までの男女5000人を対象に実施され「更年期障害と診断されたことがある」と回答した人は、女性では40代で3.6％、50代で9.1％といずれも1割を切りました。男性では40代で1.5％、50代で1.7％にとどまりました。

　一方で「更年期の症状を自覚しても受診していない」と回答した40代から50代の男女は、8割から9割を占めました。

　厚労省は「特に男性の更年期障害は実態が十分に解明されていない恐れがある」としていて、医学的にさらに研究して支援などを検討したいとしています。