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能登半島地震で災害派遣医療チーム=DMATの一員として活動した医師が日本記者クラブで会見を開き、要介護者を守ることが災害関連死を減らすことにつながると話しました。
名古屋大学医学部附属病院の山本尚範医師は、今月4日から8日までDMATの一員として石川県珠洲市に入り、高齢者施設の入所者を安全な地域に搬送する際の調整を担いました。
厚労省によりますと、能登半島地震ではおよそ20の高齢者施設で入所者1000人ほどの大規模な搬送が行われました。
行先は石川県内、富山、愛知などで陸路だけではなく自衛隊の輸送機も使って運ばれました。
山本医師によりますと、愛知などへの長距離搬送はDMATとして初めての試みだったということです。
これまでのDMATの主な活動は緊急治療が必要な患者への対応でしたが、今回のように長期間の断水など、インフラの復旧に時間がかかっている場合、要介護者は災害関連死の可能性が高いと考え、早期の対応が必要だったと報告しました。
今後は、地元を離れて過ごす高齢者のケアなども課題だとしています。
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