「あらかじめ在校生と話し合い」大学教授ら提言　被災した子どもを受け入れる態勢必要[2024/02/29 21:15]

　能登半島地震を受け、研究者らが被災した子どもが避難先で安心した学校生活を送ることができるような受け入れ態勢の必要性を訴えました。

東京学芸大学　大森直樹教授
「故郷のことを自然に話せたりとか、そういう教室をどうやったら作れるのかと焦点を当てて考えていくことが大事じゃないか」

　東京学芸大の大森教授らは「受け入れ教育」という言葉で、いつ転入があってもいいように避難した子どもの受け入れ方の工夫や学校づくりをすることを提言しています。

　阪神・淡路大震災と東日本大震災では、ともに2万人以上の子どもたちを全国の学校が受け入れたとされています。

　教授らは能登半島地震でも受け入れが全国へ広がるとみて、石川県内を含めて全国の学校で被災した子どもの受け入れ態勢を整える必要があると指摘しました。

　そのうえで、あらかじめ子どもたちと一緒に受け入れの在り方を話し合っておくことや被災地の自然文化を知ることで転入した子どもを温かく迎え入れることができるとしています。