コロナ禍での入社を中心とした上場企業の20代までの若手従業員が出社回帰がストレスになり、「心の病」となる割合がこれまでで最も多くなったことが分かりました。
シンクタンクの日本生産性本部は主要な上場企業を対象にアンケートを行い、169社から回答を得ました。
それによりますと、従業員で「心の病」が最も多い年齢層について「10から20代」とした企業が43.9%と前回2年前より14.9ポイントと大幅に増えて2002年の調査開始以来、最多になりました。
次は「30代」が最も多いとした企業の26.8%で、前回の39.9%から大幅に減少しています。
日本生産性本部は「コロナ禍で入社した若手がテレワーク等で対人関係や仕事のスキルを十分に積み上げることができないなかで、『5類』移行に伴う出社回帰の変化が大きなストレスになったとも考えられる」としています。
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