かつての仲間を救え！元軍人たちが命がけの秘密作戦[2021/09/04 10:30]
最後のアメリカ軍輸送機が飛び立つとアメリカ軍の完全撤退が完了し、20年間のアフガン駐留はあっさり幕を降ろした。
予測できなかったアフガン政府の瓦解とアフガン国軍の潰走。
自爆テロで失われた170人以上のアフガン人と13人の若き兵士たちの命。
アメリカによる報復攻撃と、巻き添えで失われた子どもの命。
そして100人を超えるアメリカ人を残しての撤退。
「アフガン撤退」での失敗はバイデン外交に大きなシミとなって残るだろう。
しかし、「アフガン撤退」の失敗という影の中でも、自分の正義を貫く人たちがいた。
「パイナップル急行」と名付けられた命がけの秘密作戦、キャリアを投げ打って指導部の責任を問うた現役将校…
そこにはアメリカの強さが見えた。
◆混沌の中、淡々と任務を遂行した現場の部隊
「この仕事が大好き」
優しい手つきでアフガニスタンで小さな子を抱える23歳の海兵隊員、ニコル・ジーさんは、カブール国際空港のゲートでの任務の最中にイスラム国の自爆テロで亡くなる前、この写真とともに自身のインスタグラムにそう記していた。
自爆テロで犠牲となったアメリカ兵13人は皆、驚くほど若い。
最年長で31歳、20歳の若者が5人もいる。
「若き兵士の犠牲は我々、指導部が一生背負っていくことになる」（マッケンジー米中央軍司令官）
アフガニスタンにアメリカが留まり続ける戦略的利益はない―。
そうした判断によって発動された撤退は、アフガン政府の崩壊とその後の混沌を生み出した。
その混沌をまともに引き受けることになったのが、政治が決めた撤退を実行する現場の部隊であった。
爆弾ベストを巻いたテロリストによる自爆テロがリアルな状況下。
身体検査の瞬間、身分証明書を確認する瞬間、ペットボトルを手渡す瞬間、相手に近づくあらゆるすべての瞬間が自分の身を曝け出す最も危険なタイミングとなる。
テロ攻撃のリスクに暑さ、不衛生な環境に新型コロナの感染リスクが加わる。
極度の緊張を強いられる環境下においても、出国を求めて押し寄せる人々に兵士たちは水を与え、安全確認の検査をおこない、機内へ案内、誘導する任務を続けた。極限状態の中でもアメリカの理想を体現しようとするかのような若き兵士たちにアメリカ国内からは称賛の声が寄せられた。
アメリカは一貫して国益主義が基軸であり、その意味ではトランプもバイデンも「アメリカ・ファースト」で共通する。民主党のバイデン政権だから人権や価値を基準に戦略的判断を決定すると期待するのは幻想だ。
だからといって国益主義だけで動かないのがアメリカだ。
国益主義という大きな流れの中にも、時に自分が信じるものを貫き通そうとする動きがあることに時折、ハッとさせられる。
その一つが完全なボランティアによる、しかも元特殊部隊が有志となった秘密の救出作戦だ。
◆ルールを外れた救出作戦「パイナップル急行」
アメリカのABCテレビは8月27日、アメリカ軍特殊部隊の元隊員たちが独自にカブール市内でアフガン人協力者とその家族たちの救出作戦を展開したことを報じている。
「パイナップル急行」と名付けられた救出作戦は、一緒に戦った仲間であるアフガン国軍の特殊部隊員とその家族を国外退避させようというものだった。かつてアメリカ軍特殊部隊とともにタリバン掃討に当たった彼らは、いまやタリバン側の標的になっていたからだ。
アメリカ軍はカブール国際空港外での救出活動は公式には許されていないため、米陸軍グリーンベレー、米海軍SEALS、CIA特殊工作員、海外援助要員をかつて務めた元隊員、元職員たちの有志が、そのルールには縛られず独自に空港外で救出活動をおこなったというから驚きだ。元特殊部隊員とはいえ、立場はただの私人である。
ただ、数百万ドルの資金を持っている、と報じられており、相当の資金力を誇る組織か個人がバックにいることがうかがえる。
アメリカの軍事専門紙Military Timesには元特殊部隊員が経営する、いくつかの民間軍事会社が協力していたことが記されている。その一つにフロリダ州タンパのQuiet Professional社がある。衛星画像の分析、データ解析などのインテリジェンスサービスを提供しているほか、ダークウェブから裏情報を引き出すことを得意とする。同社はさらにScion Analyticsというソフトウェア会社を傘下に収めていて、同社が持つAIを活用した言語分析、データ解析が、タリバンの動向やテロのリスクの把握に活用された模様だ。
また、脱出者の個人情報の入力、ビザ書類の申請、必要書類の作成といった行政手続きまでも、このチームと、それを支援するネットワークが担ったという。脱出者を空港まで無事に連れて来られたとしても、ビザの必要書類が整っていなければ輸送機に乗ることはできないからだ。
また、別の民間軍事会社は、協力者の身分確認のための生体認証装置の調達、アフガンへの入国の支援、食料と輸送手段の確保を支援した。まさに国外退避活動の川上から川下まで、必要なステップをすべて網羅している。これを緩やかなネットワークを形成した元軍人たち150人ほどが担ったというから驚きしかない。
一方で、当然、アメリカ政府との公式な連携はなく、一部の報道ではプライベート・ジェット機でカブール国際空港に乗り込もうとした一部の元隊員が空港の管制を担当するアメリカ軍に着陸を拒否されたこともあったという。
元隊員たちは初対面同士もいたということで、一部は自身のSNS（リンクトイン）のアカウントにアメリカ政府の国外退避活動に対する不満を書き込んだところ、突然、チームに勧誘されたという。
元隊員たちは暗号化された通信アプリで情報交換。下水道を使って空港に入る地下ルートを設定した。空港に向かうアフガン人特殊部隊員たちは単独で、多くても2人単位で動いた。時にはタリバンの検問所で暴行に遭うことはあったが、幸い身分が露呈することはなく、なんとか空港近くまでたどりついた。
そこからは検問所には向かわず、空港から延びている下水路を、汚水をかきわけながら進み、待っていた赤いサングラスをかけた兵士に向かって、スマホに入れたパイナップルの写真をかざすと、安全な空港内に招き入れられた。赤いサングラスとパイナップルの写真がお互いの目印であった。
順調に進んでいた救出作戦も、ある日、誘導の頼みの綱である携帯電話が突如、通じなくなり、「タリバンがついに携帯電話の電波塔を破壊したのか」と現場に衝撃が走ったこともあった。道路脇の仕掛け爆弾の起爆を妨害するために携帯電話の電波に対するジャミングをかけていたのであった。
8月14日から始まったこの救出作戦は、アメリカ兵13人も犠牲になった自爆テロ直前まで続けられた。
救出されたその数、子どもや妊婦も含めて実に630人にのぼるという。
この元軍人、元隊員たちによる非公式で私的な救出作戦は、空港外での活動が禁じられている現役のアメリカ軍人たちによる非公式の協力によって支えられた。
この完全ボランティアの救出作戦を率いた、米陸軍特殊部隊グリーンベレーの指揮官を務めたスコット・マン元陸軍中佐は米ABCの取材に対して「軍からの命令に逆らって、アフガン人協力者の顔写真をスマホに入れて下水道を歩いて迎えに行った無名の現役軍人のヒーローたちの協力がなければ成功しなかった」と振り返る。
同じく救出作戦に参加した元米海軍特殊部隊SEAL指揮官で、アフガニスタン軍の顧問も務めた経験があるダン・オシア氏は「仲間を置いていくことは我々のモットーに反する。アフガン人は実は多くのアメリカ人以上に民主主義の価値やビジョンを理解している」という。
また別の元隊員も「自分たちの政府が動かないから、我々がアメリカ人としてやるべきことをやった」と、強い苛立ちを浮かべながらABCの取材に語ったという。
ここまで来ると、もはや映画の世界だ。
自分と一緒に戦った、自分たちを助けてくれた人たちを今度はこちらが助ける―。
まさに彼らなりの筋の通し方だったのかもしれない。
◆キャリアを賭けた現役中佐の苦言
筋を通した、という表現がピッタリの出来事はまだある。
「みんなが怒っているのは現場の海兵隊員が失敗したのではなく、指導部が失敗したからだ。誰も手を挙げて、説明責任を引き受けて失敗を認めようとしない」。
メッセージ動画を自身のSNSにアップしたのは米海兵隊のスチュワート・シェラー中佐（当時）。
高度歩兵訓練大隊の大隊長を務め、イラクとアフガニスタンへの派遣経験もある海兵隊歴17年を誇る現役幹部だ。
「アフガニスタンに永遠に駐留すべきだと言っているわけではない。全てのアメリカ人を退避させる前に戦略的な要衝であるバグラム空軍基地を放棄してしまったのは（戦術的な）失敗だった、と誰か認めたか？」。
「指導部が手を挙げて『最後の局面で我々はうまくやれなかった』と認めなければ、また同じ失敗を繰り返すだけだ。そうなっては犠牲になった仲間たちの死は無駄になってしまう」と訴える。
海兵隊の現役将校が通常の内部の手続きを経ずに、軍の上層部に対して公の場で異議を表明するのは極めて異例だ。
正直、この異議申し立てをどこまで評価をしていいものか、わからない部分は残る。軍の現役幹部である以上、異議があったとしても組織内の正規のルートで申し立てをすべきだという強い批判や、この中佐なりの計算があってのパフォーマンスではないか、というSNS上の見方もそれなりの説得力がある（一説には選挙への出馬に向けた知名度アップを狙ったという指摘もある）。
だが、ここで注目したいのは、この中佐のやり方や内容の是非ではない。
公然と自らの信念を吐露する問題提起をおこなう人間がアメリカの組織にはいる、という点だ。しかも、規律や上位下達を旨とする実力組織に。そして少なからず賛同者がいるという点も。
申し立ての方法や中身には同意できなくても、この人が17年以上の海兵隊でのキャリアを投げ打つリスクをとっていることは否定できないはずだ。実際、「私の海兵隊での人生は終わってしまうかもしれないが」と中佐が動画で自ら言っていた通り、即、指揮官職から解任され、その後、除隊となった。
解任直後、彼は自身のFacebook投稿の中で「動画をアップした直後、多くの海兵隊の同僚から『みんな、おまえと賛成だ。だが何も変わらない。個人的不利益になるだけだから撤回したほうがいい』と言われた」と記している。
ここで確認しておきたいのは、アフガン撤退で兵士に多くの犠牲者が出たこと自体を責めているわけではない点だ。
そもそも軍の作戦行動には犠牲者が出ることは前提になっており、今回の国外退避作戦でも何らかの犠牲が出ることは織り込まれていた。実際、自爆テロ発生後の記者会見でアメリカ中央軍のマッケンジー司令官は「今回の事態は確かに悲劇だが、こうした退避支援作戦には犠牲が出やすい。遅かれ早かれ犠牲者が出ると思っていた」と語っている。
犠牲者が出ると、「すぐやめろ」と全否定するような議論が日本ではされがちだが、この海兵隊中佐の怒りの矛先は軍に犠牲が出たことではなく、軍の指導部が失敗をしたことについてきちっと説明責任を果たせ、という点にある。
軍は不平不満を表に出さず政治指導者の命令に従って危険な任務をこなす。時に犠牲者を出しながらも定められた任務を達成する。
一方、犠牲者が出た時は政治指導者や軍の指導部がその結果に責任を持って欲しい。
しっかり向き合って筋を通せ―。
平たく言うとそういうことを、まさに自分のキャリアを投げ打って公に訴えたわけである。
カブール国際空港で散っていった後輩兵士たちが、義務、信念、使命、そうしたものを困難な現場で体現したように、この中佐は職を賭した異議申し立てという形で現したのかもしれない。
撤退の混乱の中でも現地の子供を抱き抱える23歳の海兵隊の女性兵士、自らのキャリアを投げ打って後輩たちの死から問題提起をする現役将校、かつての仲間を助けるために遠く、危険な地に駆けつける元特殊部隊員。
およそ「アメリカ・ファースト」の国益主義とはかけ離れた、なにか、自分たちが拠り所にしている信念や価値のようなものが、彼らを動かしたとしか考えられない。
そのような人間がアメリカの実力組織には少なからずいるということだけは確かだろう。
「アフガン撤退」の失敗と混乱の最中においても、そうした人たちが存在しているという事実が、アメリカが時に口にする「自由」や「人権」をギリギリのところで単なる言葉遊びやレトリックにさせていないように思えてならない。これがアメリカの強みなのだろうか。
失敗を認め、次に生かそうとする姿勢があるからこそ、新たなアイディアとイノベーション、そしてダイバーシティも生まれるのかもしれない。
海兵隊から除隊することになったシェラー中佐はFacebookでこう記す。
「アメリカは多くの問題を抱えているが、私の祖国であり、私の3人の息子が男として育つ場所だ。アメリカはまだカオスの霧の中で輝く光だ」と。
9月2日現在、シェラー中佐が海兵隊人生を終えるきっかけとなった動画には7万4千件以上の「いいね」と1万件近いコメントが付き、7万近くシェアされている。
ANNワシントン支局長 布施哲（テレビ朝日）
画像：米国防総省
